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薬・副作用

医師は自分に抗がん剤は使用しない

2017年06月20日

自分が進行がんになったら抗がん剤治療を受けるか?との質問に対して、東京と神奈川でがん治療を行っている大規模病院の医師や薬剤師の25%が、「受けない」または「限定的なら受ける」との消極的な回答をしました(東京都の大森赤十字病院のまとめ)。カリフォルニア大学ロサンゼルス校のがん専門医のアンケート調査では、約80%が「自分ががんになっても、抗がん剤治療は受けない」との報告もあるので、抗がん剤治療を受けない医師の割合はこの結果よりも更に多いと推定されます。

自分への抗がん剤治療に消極的な理由は、多くの医師達は抗がん剤が効かない上に副作用に苦しむことを知っているからです。例えば、平成19~20年に国立がん研究センターで受診したがん患者のうち70歳以上の1500人について、肺・胃・大腸・乳房・肝臓の部位別の調査では、抗がん剤治療と生存期間との間に差は認められていません。しかも、75歳以上の肺がんなどでは、40カ月以上生存したのは抗がん剤治療を受けなかった者のみという結果でした。この結果は、特に高齢者では抗がん剤は寿命を縮める行為でしかない事を示しています。

では、何故に効かない抗がん剤を使うのかと言えば、大きく2つの理由があります。第1は、殆どのがんは各専門学会が治療ガイドラインを作成しており、例えば「ステージ○以降は、抗がん剤○○を使用」などと定められているからです。何か問題が起きて訴訟になった時の責任回避のために、医師はガイドライン通りに抗がん剤を使うのです。第2には、抗がん剤はドル箱商品で、製薬会社が最も儲かる薬品だからです。抗がん剤を使うのを止めれば、製薬会社、医師会、厚生省の天下り役人などから圧力がかかります。

がん剤を拒否する医師は、漢方治療を選択する場合が少なくありません。その理由は、漢方は抗がん剤の副作用を軽減し、がんと戦う免疫力(NK細胞活性)を向上させることが知られているからです。私の研究している漢方飲料の美露仙寿(めいるせんじゅ)は、7種類の漢方植物の抽出濃縮液ですが、これを飲用された方々はNK細胞活性が向上し(医学検査 2012年541~547)、抗がん剤治療をしても副作用を殆ど経験することなく終了したとおっしゃっています。

読者の皆様やご家族ががんに罹患した場合に、抗がん剤を使用するべきか否か、使用する場合の副作用対策などは、以前の本ブログの記事を参考にしてご判断ください。

2014年2月10日:抗がん剤の副作用(1)、2014年2月20日:抗がん剤の副作用(2)

 

 

多すぎる薬での副作用防止へ指針策定(厚労省)

2017年05月01日


薬局で、買い物カゴ一杯に沢山の薬を処方された方をよくみかけます。あんなに沢山の薬を飲んだら、病気が回復するどころか逆に副作用で健康を害してしまいます。本ブログでは以前より、服薬量を減らすために、薬の副作用の問題点や減薬について、下のような記事を書いてきました。

2016年5月20日:新薬の副作用調査で不正

2016年1月20日:薬の副作用死

2015年7月20日: ジェネリック医薬品の普及率向上のみならず投薬量を削減すべき

2015年5月1日: 残薬(飲み残し薬)が年475億円分

2014年3月10日:抗がん剤の副作用(3)

2014年2月20日:抗がん剤の副作用(2)

2014年2月10日:抗がん剤の副作用(1)

この様に、薬には作用の他に副作用があるので、投薬は必要最小限にすべきことを主張してきました。

現実を見てみると、高齢者は高血圧や糖尿病など複数の持病を抱えることが多く、平均で6種類の薬が処方されており、複数の医療機関から10種類以上の投薬を受けている場合も多くあります。高齢者は、薬を分解する能力が低下していることから多剤投与の副作用を受けやすいために、体調を崩して入院するケースも増えています。そこで、厚生労働省は、高齢者が複数の薬を服用した際の副作用のリスクを減らす対策について、検討を始めました。他にも、飲み間違いや飲み忘れによる残薬の問題についても検討する方針です。

今回の厚生労働省の動きは“今更ながら”という感じはしますが、まともな方向は向いているようです。ただし、製薬業界は利益第一主義で抵抗してくるでしょうし、ダメ医師ほど沢山の薬を処方する傾向がありますので(2015年1月20日:ダメ医師の見分け方)、今後の推移を見守っていきましょう。

抗生剤で肥満児

2016年08月20日

2歳までに抗生剤を3回以上飲んだ子供は、4歳時点で肥満児になり易いという研究が、胃腸の専門誌「Gastroenterology、2016年」に発表されました。

抗生剤は、細菌感染の治療に用いられていますが、人への投与量よりも2倍以上の量が食用の家畜へ使用されています。その目的は、食用家畜の感染を防ぐことに加え、抗生剤が成長を促進するので、より大きな状態で早く出荷できることが経験的に知られているためです。その機序として、マウスに抗生剤を投与された場合は、腸内細菌のバランスが変化して、10~15%も太ることが確認されています。

同様の現象が、人にも起きていると考えられます。小児の時期の抗生剤の使用は、腸内細菌のバランス変化が体質として残りやすいために、肥満児になる傾向があると考えられます。この時期の肥満は、将来の生活習慣病を誘発します。抗生剤は、感染症の治療には不可欠なのですが、その使用は必要最低限にすることが望まれます。

超高額抗がん剤“オプジーボ”の使用は如何にあるべきか?

2016年08月01日

これまでの抗がん剤の主流は、増殖の速い細胞をがんと認識して攻撃するので、比較的増殖の速い腸や胃などの消化器や造血組織もダメージ(副作用)を受けていました。従って、効果よりも副作用の方が大きく、逆に寿命を縮める症例が多いのが現状でした。

オプジーボのがん細胞への攻撃機序は、上記とは全く異なるものです。すなわち、がんが発症すると、がん細胞表面の異常なたんぱく質(がんペプチド)をがんの目印として、免疫細胞(キラーT細胞)が攻撃します。しかし、がん細胞はキラーT細胞から攻撃されないようにPD-L1という物質で防御するので、免疫(キラーT細胞)が作用せずにがんが発症・進行してしまいます。オプジーボは、がん細胞のPD-L1が働かないようにする作用があるので、キラーT細胞ががん細胞に攻撃を加えて、がんを縮小・治癒させます。

その効果は、皮膚がんのメラノーマでは完全奏効(完治)が2.9%、部分奏効(一部に効果あり)が20.0%の合計22.9%で、一定の効果が認められています。全部のがんの全生存期間中央値をこれまでの抗がん剤のドキタセル(9.4ヶ月)と比較すると、オプジーボでは12.2ヶ月で、約3か月の延命が認められます。なお、PD-L1発現患者でオプジーボが有効と認められる患者では17.2ヶ月で7.8ヶ月延長されます。(この程度の完治率と延命効果でも画期的といえるということは、今までの抗がん剤が薬ではなく毒であるという意味にとれますが、読者の皆様は如何お考えでしょうか?)

副作用の頻度は、これまでよりはるかに少ないとのことですが、免疫の過剰反応(暴走)で間質性肺炎、重症筋無力症、1型糖尿病、甲状腺機能障害、各種臓器不全などの重篤副作用があり、950症例中103例(10.3%)が死亡または未回復(メーカー報告)です。特に、各種免疫療法(NK細胞療法、ワクチン療法など)との併用は危険で、死亡例が複数例報告されています。

上記の効果に対するオプジーボの薬剤費は、1ヶ月で300万円なので年間薬剤費は約3600万円になりますが、高額医療費還付制度を利用すると月6~10万円程度の支払いになります。オプジーボは、最初に患者の少ない皮膚がんで認可され、次いで肺がんに適用拡大されましたが、肺がんの新規患者は年間11万人と多いので、仮にこの内の5万人が使用すると薬剤費は1.8兆円になります。13年の医療費総額は40兆円で、うち高額医療費は2.2兆円ですので、これにオプジーボの高額医療費が加算されます。この金額では、近い将来に多くの健保組合が破たんの道をたどる可能性があります。

以上をまとめると、オプジーボの薬剤費は年間約3600万円で、完治するのが2.9%(100人中3人以下)、一部改善が20%(100人中20人)ですが、副作用があった場合に死亡するのが10.3%(100人中10人以上)になります。この抗がん剤は、費用対効果を考えて如何に使用されるべきでしょうか?患者全員に保険適用で使用すれば健康保険組合が破たんして、他の患者の治療に支障が出ます。全て自費にした場合には富裕層のみに限られて、一般庶民は恩恵を受けられなくなります。私見ですが、オプジーボの有効性の有無の判定方法の開発が急務と考えます。効果のある患者は約2割で、残りの8割は全く効果が無い患者です。オプジーボの使用を薬効の期待できる患者に絞ることで、医療費の増加を抑えてより有効活用できると考えられます。また、製薬会社は利益追求で薬品代を高く設定していますが、ノーベル医学賞の北里大学:大村先生が多くの患者のために薬剤を開発したように、“医は仁術”の精神で安く提供していただきたいです。

新薬の副作用調査で不正

2016年05月20日

製薬会社の「帝人ファーマ」で、医師が記入すべき新薬の副作用などの調査票を営業担当者が代筆の不正をしていたことが明らかになりました。前々回のC型肝炎治療薬の記事で、「治験で都合の悪いデータを握りつぶすのは、製薬会社の常とう手段」と書きましたが、新薬開発での不正は昔から行われていることで、病院関係者の間では周知の事実です。2年前にも、ノバルティスの降圧剤「ディオバン(一般名バルサルタン)」が脳卒中の発症抑制があるとのデータ改ざんが行われ、刑事告発さています。

では、何故に不正が行われるのでしょうか?その答えは、新薬開発の成否が会社の存亡にかかわっているからです。一般に、製薬会社の研究開発費の割合は20%前後と一般企業の数倍で、新薬開発の成功率は1万の候補物質から1つ程度と極めて低いのです。さらに、1つの新薬開発の平均費用は数十億~数百億円、開発期間は10~20年を要します。しかし、開発された新薬が画期的なものであれば、数千億円以上の利益を生み出します。従って、製薬会社の社員は、新薬の効果がより高く、副作用はより少ないと見せかけたいのです。

患者さんの中には、新薬は現行薬よりも効きが良くて副作用が少ないと信じている方も多いのですが、発売されてから隠蔽されていた重篤な副作用が発生することはしばしばです。従って、発売から2~3年経過して、一般病院での効果や副作用情報が報告されてからの使用の方が賢明なのです。また、多くの患者さんでは安価なジェネリック薬で問題ありません。最も良いのは、食事療法や運動療法で抵抗力や回復力を高め、薬は最低限しか使わないことです。