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糖分

栄養ドリンクの危険性

2017年11月20日

慢性的に疲労を感じている方々は、素早くエネルギーをチャージして元気回復を期待する栄養ドリンクに頼っていませんか?しかし、この栄養ドリンクには疲労を軽減または回復させる効果は無いうえに、危険性が潜んでいるのです。

栄養ドリンクを飲んだ時に疲労が回復して元気が出たように感じるのは、カフェインの覚醒作用と糖の燃焼によるエネルギー放出効果などによるもので、一時的なまやかし効果なのです。

カフェインは、交感神経を刺激することで覚醒効果がありますので、血中から消失するまでの間は効果が持続します。しかし、その後はさらなる疲労感が戻ってきます。さらに、カフェインには依存性がありますので、長期の摂取はカフェイン中毒の危険性があり、最悪の場合は死亡例もあるのです。

さらに、栄養ドリンクは一般的には20g程度の糖分を含んでいます。これは角砂糖にすると約7個分に相当します。糖分は体内ですぐに燃焼してエネルギーに変換されますので、元気が出るように感じるのですが、長期の多飲では糖尿病のリスクを増大させます。

疲労回復を考えた飲料を選択するには、基礎代謝の向上と血流量を増加させるようなバランスの良いものが不可欠です。栄養ドリンクの多くにはタウリンまたはアルギニンを含んでいます。これらは肝臓の代謝亢進などの作用はあるのですが、体を活性化させるには他にも多種のアミノ酸、ビタミン、ミネラルなどをバランスよく含む必要があります。上の左図の桶に入れた水のように、1つの物が沢山有っても何か足りないものがあると、そこから水漏れするのです。上の中図のようにバランスの良い栄養補給にお勧めなのは、漢方です。私の研究している漢方飲料の美露仙寿(めいるせんじゅ)は、スーパーフードとして知られているクコが主原料で、アミノ酸、ビタミン、ミネラルなどをバランスよく含んでいます。長期の飲用者は、基礎代謝の亢進により体温の上昇が認められ、マウスの実験では疲労軽減効果も確認されています(医学検査;2012年541-547)。漢方は即効性には欠ける面はあるのですが、長期の飲用では疲労回復や滋養強壮にその力を発揮します。(2016.3.10 健康食品:トクホ表示やうたい文句に騙されるな、2016.1.1 美露仙寿の研究論文、:2014.8.20 美露仙寿の冷え性への効果

 

米国の大手飲料メーカーで糖分削減

2016年11月01日

アメリカの大手飲料メーカーのペプシコは、飲料品の3分の2以上の製品で砂糖によるカロリーを制限すると発表しました。アメリカでは、糖分の多い飲料水に課税する動きが高まっていることと、消費者の健康志向の高まりで砂糖を敬遠する傾向がみられるためです。

毎日のように飲んでいるコーラやジュースには、どの位の糖分が含まれているかご存じですか?想像以上に多いので、下の表に示します。500mlのコーラには56.5g、ファンタグレープには350ml中に45.2gも糖分が含まれています。マックシェイクのLサイズでは、111gになります。ご飯は茶碗1杯(約150g)で炭水化物が約55gですから、糖分に換算すると同じく55gに相当します。従って、コーラは茶碗1杯のご飯と同等で、マックシェイクはご飯2杯分に相当します。砂糖の量をイメージするために、角砂糖の個数でも示します。角砂糖は、一個が約4グラムです。コーラやジュースが如何に沢山の糖分を含んでいるかがご理解いただけるでしょう。

WHO(世界保健機構)では、1日の砂糖摂取量は25gまでが望ましく、50g以内に抑えるべき言っています。500mlのコーラ1本は56.5gの糖分を含んでいるので、1日分の摂取量を超えてしまいます。炭酸飲料などが多くの糖分を含んでいることを、意外と意識しないで飲んでいるので、これらはペッ トボトル症候群の発症原因にもなります。ペットボトル症候群とは、清涼飲料水をたくさん飲み続けることによって発症する急性の糖尿病です。ペットボトルで飲むことが多いことから、この名がついています。糖分が多く含まれる飲料を毎日飲み続けると、血糖値が上がった状態が長く続き、インスリン作用が不足して糖尿病を発症します。

WHO(世界保健機構)によると、糖分の多い炭酸飲料水に20%以上の課税をすれば、消費が落ち込んで、肥満や糖尿病が減少すると報告しています。アメリカのでは炭酸飲料以外に、スナック菓子、ファーストフード、揚げ物などのジャンクフードにも課税の傾向が広がっています。他にも、デンマークの脂肪税(乳製品、食用油、肉、ジャンクフード類など)、ハンガリーのポテトチップス税などがあります。健康を守るための方法として課税されることにはいささか疑問がありますが、飲料メーカーとしては課税を避けて、消費者の健康志向にあいまった方法として、飲料の糖分制限に舵を切っています。

私たち消費者としては、課税等に関係なく、自分自身で計算して飲食する習慣をつけいものです。健康は最大の財産です。