子宮頸がんワクチン被害者の救済が滞り

2015年04月20日

子宮頸がんワクチンの接種は、2010年から公費助成で始まり、2013年からは定期接種になりました。このワクチン接種に関しては、昨年の620日の本ブログで、「予防効果が低く、副作用の心配あるワクチンは私の娘や孫娘には受けてほしくありません。」と書きました。これまでの接種者は約338万人で、2475件の副作用の報告があります。また、アメリカのワクチン有害事象報告制度によると、副作用被害者は世界で28661人、そのうち死亡者は130人となっています。これは報告例なので、未報告も含めるとこの10倍以上が副作用に苦しんでいるであろうと推測されています。

ワクチンの副作用

副作用は、現代の医学では説明できないさまざまな症状が次々と起こっていますが、全身の痛み、月経異常、体の震え、歩行困難、下痢、記憶障害などがあり、約3割の患者で高次脳機能障害、けいれん、意識レベル低下などの中枢神経症状が認められています。また、副作用は接種直後に起こる場合と、半年から1年後に遅れて起こる場合も多数報告されています。副作用の原因は、現時点では明らかにはなっていませんが、自然感染した場合の抗体価と比較すると、このワクチンの接種では4年後でも2040倍の高い抗体価が測定されているので、ワクチンの効果を長持ちさせるために添加されている免疫増強剤が影響している可能性が考えられています。

ワクチンの接種で健康被害が起きた場合には、責任者である国は誠意をもって治療と補償をしなければなりません。しかしながら、国の救済手続きはストップしたままで、この半年以上に渡って1件も処理されていません。ワクチンを多くの女性に接種させることで製薬会社の売り上げを伸ばし、天下り先を確保するやり方は、お役人の常とう手段でありますが、利用されている一般庶民の声は、今回も届くことは無いのでしょうか?健康被害で人生を壊されてしまった沢山の若い女性たちが、自分の娘や孫であったらと考えて対処していただきたいものです。

昨年の620日の本ブログで書いたように、HPVウイルスに感染した場合でも90%は自己免疫がウイルスをやっつけるので、子宮頸がんを発症することはないのです。運悪く発症しても、定期検診を受けて早期に処置をすれば問題は有りません。危険を冒してワクチンを打つよりも、バランスの良い食事と適度な運動で免疫力を高めるのが一番です。