薬の「飲み残し」や「飲み忘れ」は、処方された薬全体の24％にあたり、年間では475億円にもなります。何故に、これほど多くの薬が無駄になるのでしょうか？いくつかの要因があるのでしょうが、その中の1つには、高齢者が多種類の薬を処方されて「何をどう飲めば良いのか分からない」ことがあります。高齢者の場合、10種類以上の薬を処方されていることは珍しくありません。それらの薬の全てが、朝昼夕に1錠という処方であれば、飲み間違いや残薬は少なくなるのですが、現実には、Ａ剤は朝昼夕の3回で、Ｂ剤は朝夕の2回、Ｃ剤は朝のみ１回服用といった内容なので、高齢者は正しく服用できないことは容易に想像できます。この対策としては、薬の一包化（一回に飲む複数の薬を、１つの袋に入れるサービス）があります。当然ながら手数料がかかり、医師の指示がある場合と無い場合では薬局での支払い額に差が出ますが、１回の服用分が１袋に入れてもらえるので、飲み間違いや飲み忘れの防止になり、無駄が省けることになります。

　しかしながら、一包化だけでは残薬の問題は解決できません。何故なら、残薬の根本的な原因は、不必要なほど沢山の薬を処方する医師と、薬を沢山飲んでいると安心する高齢者が多いことにあります。そこで、無駄を省くという観点から残薬について考えると、475億円分の薬を最初から処方しない方が良策ではないでしょうか。何故なら、処方された薬を正しく飲まなかったために病状が悪化した症例も存在するでしょうが、これは極一部の患者であると考えられます。大部分の患者においては、飲み忘れても全く影響が報告されていません。故に、最初から必要がないと考えることができます。逆に、「薬をやめれば病気は治る：岡本裕（幻冬舎）」に書かれているように、服薬を減らすことで体調が改善することの方が多いと思われます。薬の常用は、一時的な症状の改善には有効ですが、その代償として回復力や免疫力を低下させます。また、効果とは裏腹に副作用が存在して、新たな病気を誘発します。薬は最小限にして、節約した薬代でスポーツクラブに行って体力や体調に適した運動をしたり、旬の食材をバランスよく食べた方が、健康維持には良い薬になります。無駄になっている薬代の475億円は、高齢者の年金や少子化対策のための託児所建設などに使って欲しいものです。

子宮頸がんワクチンの接種は、2010年から公費助成で始まり、2013年からは定期接種になりました。このワクチン接種に関しては、昨年の6月20日の本ブログで、「予防効果が低く、副作用の心配あるワクチンは私の娘や孫娘には受けてほしくありません。」と書きました。これまでの接種者は約338万人で、2475件の副作用の報告があります。また、アメリカのワクチン有害事象報告制度によると、副作用被害者は世界で28661人、そのうち死亡者は130人となっています。これは報告例なので、未報告も含めるとこの10倍以上が副作用に苦しんでいるであろうと推測されています。

副作用は、現代の医学では説明できないさまざまな症状が次々と起こっていますが、全身の痛み、月経異常、体の震え、歩行困難、下痢、記憶障害などがあり、約3割の患者で高次脳機能障害、けいれん、意識レベル低下などの中枢神経症状が認められています。また、副作用は接種直後に起こる場合と、半年から1年後に遅れて起こる場合も多数報告されています。副作用の原因は、現時点では明らかにはなっていませんが、自然感染した場合の抗体価と比較すると、このワクチンの接種では4年後でも20～40倍の高い抗体価が測定されているので、ワクチンの効果を長持ちさせるために添加されている免疫増強剤が影響している可能性が考えられています。

ワクチンの接種で健康被害が起きた場合には、責任者である国は誠意をもって治療と補償をしなければなりません。しかしながら、国の救済手続きはストップしたままで、この半年以上に渡って1件も処理されていません。ワクチンを多くの女性に接種させることで製薬会社の売り上げを伸ばし、天下り先を確保するやり方は、お役人の常とう手段でありますが、利用されている一般庶民の声は、今回も届くことは無いのでしょうか？健康被害で人生を壊されてしまった沢山の若い女性たちが、自分の娘や孫であったらと考えて対処していただきたいものです。

昨年の6月20日の本ブログで書いたように、HPVウイルスに感染した場合でも90％は自己免疫がウイルスをやっつけるので、子宮頸がんを発症することはないのです。運悪く発症しても、定期検診を受けて早期に処置をすれば問題は有りません。危険を冒してワクチンを打つよりも、バランスの良い食事と適度な運動で免疫力を高めるのが一番です。

今回の内容は、「賢い患者」の予定でしたが、製薬会社の行政処分の話題に変更します。「賢い患者」は次回の掲載とします。

これまで度々、薬には効果の他に副作用があるので、使用は最小限度にすべきと書いてきました。その副作用に関して、製薬会社が隠していた事例です。

ノバルティスファーマ社は、3000例以上の薬の副作用情報を国に報告していなかった問題で、業務停止処分（15日程度）を受けることになりました。薬による重い副作用が確認された場合には、製薬会社は30日以内に国に報告しなければならないことが法律で定められています。しかし、白血病治療薬の16例の副作用が報告されなかったために、昨年7月に業務改善命令を受けていました。その後の調査で、26種類の薬で3264例の重い副作用も報告していなかったことが判明しました。

同社の行政処分は2回目ですが、降圧剤バルサルタン（商品名ディオパン）の虚偽広告事件でも社員が起訴されており、再度の業務停止処分がなされる可能性があります。（反省が見えないところが怖い！）

（ディオバン事件:　ディオバンは、京都府立医大、東京慈恵会医大、滋賀医大、千葉大、名古屋大の計５大学が臨床研究を実施。京都府立医大と慈恵医大の論文は、ディオバンが他の高血圧治療薬より、脳卒中や狭心症を防ぐ効果が高いと結論づけている。しかし、同社の広告に利用するために、より効果を高く見せるように改ざんした虚偽の論文であるとして、薬事法違反（虚偽記述・広告）の疑いで逮捕された事件。）

薬の副作用による最近の死亡例は、今週の記事で前立腺がんの新薬「ザイティガ錠」（ヤンセンファーマ社）を服用した患者4人が重症低カリウム血症を発症して1人が死亡した例、昨年12月にも前立腺がんの抗がん剤「ジェブタナ」（一般名カバジタキセル：サノフィ社）を投与後に患者５人が死亡していた例、昨年10月の糖尿病薬SGLT2阻害薬3剤で5人の死亡例が報告されています。薬は、病気を治すためのものであり、薬で命を縮めるのは論外です。

 薬には効果とともに副作用がありますが、副作用の隠ぺいや効果の過大広告などは、氷山の一角のようです。病院での新薬の治験では、副作用などの都合の悪いデータは、依頼した製薬会社の社員によって握りつぶされることは、よく耳にしていました。ですから、副作用が少ないとのうたい文句で発売された後に、多くの事故が起きていることは度々あります。医薬品は、ヒトの健康や生死に直結するものですから、高いモラルの上に製造販売されなくてはならない商品なのですが、製薬会社が利益第一主義に走り過ぎていると思われる現況を理解しましょう。薬は必要最小限に！