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副作用

医師は自分に抗がん剤は使用しない

2017年06月20日

自分が進行がんになったら抗がん剤治療を受けるか?との質問に対して、東京と神奈川でがん治療を行っている大規模病院の医師や薬剤師の25%が、「受けない」または「限定的なら受ける」との消極的な回答をしました(東京都の大森赤十字病院のまとめ)。カリフォルニア大学ロサンゼルス校のがん専門医のアンケート調査では、約80%が「自分ががんになっても、抗がん剤治療は受けない」との報告もあるので、抗がん剤治療を受けない医師の割合はこの結果よりも更に多いと推定されます。

抗がん剤治療

自分への抗がん剤治療に消極的な理由は、多くの医師達は抗がん剤が効かない上に副作用に苦しむことを知っているからです。例えば、平成19~20年に国立がん研究センターで受診したがん患者のうち70歳以上の1500人について、肺・胃・大腸・乳房・肝臓の部位別の調査では、抗がん剤治療と生存期間との間に差は認められていません。しかも、75歳以上の肺がんなどでは、40カ月以上生存したのは抗がん剤治療を受けなかった者のみという結果でした。この結果は、特に高齢者では抗がん剤は寿命を縮める行為でしかない事を示しています。

では、何故に効かない抗がん剤を使うのかと言えば、大きく2つの理由があります。第1は、殆どのがんは各専門学会が治療ガイドラインを作成しており、例えば「ステージ○以降は、抗がん剤○○を使用」などと定められているからです。何か問題が起きて訴訟になった時の責任回避のために、医師はガイドライン通りに抗がん剤を使うのです。第2には、抗がん剤はドル箱商品で、製薬会社が最も儲かる薬品だからです。抗がん剤を使うのを止めれば、製薬会社、医師会、厚生省の天下り役人などから圧力がかかります。

がん剤を拒否する医師は、漢方治療を選択する場合が少なくありません。その理由は、漢方は抗がん剤の副作用を軽減し、がんと戦う免疫力(NK細胞活性)を向上させることが知られているからです。私の研究している漢方飲料の美露仙寿(めいるせんじゅ)は、7種類の漢方植物の抽出濃縮液ですが、これを飲用された方々はNK細胞活性が向上し(医学検査 2012年541~547)、抗がん剤治療をしても副作用を殆ど経験することなく終了したとおっしゃっています。

読者の皆様やご家族ががんに罹患した場合に、抗がん剤を使用するべきか否か、使用する場合の副作用対策などは、以前の本ブログの記事を参考にしてご判断ください。

2014年2月10日:抗がん剤の副作用(1)、2014年2月20日:抗がん剤の副作用(2)

 

 

多すぎる薬での副作用防止へ指針策定(厚労省)

2017年05月01日

副作用薬局で、買い物カゴ一杯に沢山の薬を処方された方をよくみかけます。あんなに沢山の薬を飲んだら、病気が回復するどころか逆に副作用で健康を害してしまいます。本ブログでは以前より、服薬量を減らすために、薬の副作用の問題点や減薬について、下のような記事を書いてきました。

2016520日:新薬の副作用調査で不正

2016120日:薬の副作用死

2015720日: ジェネリック医薬品の普及率向上のみならず投薬量を削減すべき

201551日: 残薬(飲み残し薬)が年475億円分

2014310日:抗がん剤の副作用(3)

2014220日:抗がん剤の副作用(2)

2014210日:抗がん剤の副作用(1)

この様に、薬には作用の他に副作用があるので、投薬は必要最小限にすべきことを主張してきました。

現実を見てみると、高齢者は高血圧や糖尿病など複数の持病を抱えることが多く、平均で6種類の薬が処方されており、複数の医療機関から10種類以上の投薬を受けている場合も多くあります。高齢者は、薬を分解する能力が低下していることから多剤投与の副作用を受けやすいために、体調を崩して入院するケースも増えています。そこで、厚生労働省は、高齢者が複数の薬を服用した際の副作用のリスクを減らす対策について、検討を始めました。他にも、飲み間違いや飲み忘れによる残薬の問題についても検討する方針です。

今回の厚生労働省の動きは“今更ながら”という感じはしますが、まともな方向は向いているようです。ただし、製薬業界は利益第一主義で抵抗してくるでしょうし、ダメ医師ほど沢山の薬を処方する傾向がありますので(2015年1月20日:ダメ医師の見分け方)、今後の推移を見守っていきましょう。

超高額抗がん剤“オプジーボ”の使用は如何にあるべきか?

2016年08月01日

これまでの抗がん剤の主流は、増殖の速い細胞をがんと認識して攻撃するので、比較的増殖の速い腸や胃などの消化器や造血組織もダメージ(副作用)を受けていました。従って、効果よりも副作用の方が大きく、逆に寿命を縮める症例が多いのが現状でした。

オプジーボのがん細胞への攻撃機序は、上記とは全く異なるものです。すなわち、がんが発症すると、がん細胞表面の異常なたんぱく質(がんペプチド)をがんの目印として、免疫細胞(キラーT細胞)が攻撃します。しかし、がん細胞はキラーT細胞から攻撃されないようにPD-L1という物質で防御するので、免疫(キラーT細胞)が作用せずにがんが発症・進行してしまいます。オプジーボは、がん細胞のPD-L1が働かないようにする作用があるので、キラーT細胞ががん細胞に攻撃を加えて、がんを縮小・治癒させます。

オプジーボ2

その効果は、皮膚がんのメラノーマでは完全奏効(完治)が2.9%、部分奏効(一部に効果あり)が20.0%の合計22.9%で、一定の効果が認められています。全部のがんの全生存期間中央値をこれまでの抗がん剤のドキタセル(9.4ヶ月)と比較すると、オプジーボでは12.2ヶ月で、約3か月の延命が認められます。なお、PD-L1発現患者でオプジーボが有効と認められる患者では17.2ヶ月で7.8ヶ月延長されます。(この程度の完治率と延命効果でも画期的といえるということは、今までの抗がん剤が薬ではなく毒であるという意味にとれますが、読者の皆様は如何お考えでしょうか?)

副作用の頻度は、これまでよりはるかに少ないとのことですが、免疫の過剰反応(暴走)で間質性肺炎、重症筋無力症、1型糖尿病、甲状腺機能障害、各種臓器不全などの重篤副作用があり、950症例中103例(10.3%)が死亡または未回復(メーカー報告)です。特に、各種免疫療法(NK細胞療法、ワクチン療法など)との併用は危険で、死亡例が複数例報告されています。

上記の効果に対するオプジーボの薬剤費は、1ヶ月で300万円なので年間薬剤費は約3600万円になりますが、高額医療費還付制度を利用すると月6~10万円程度の支払いになります。オプジーボは、最初に患者の少ない皮膚がんで認可され、次いで肺がんに適用拡大されましたが、肺がんの新規患者は年間11万人と多いので、仮にこの内の5万人が使用すると薬剤費は1.8兆円になります。13年の医療費総額は40兆円で、うち高額医療費は2.2兆円ですので、これにオプジーボの高額医療費が加算されます。この金額では、近い将来に多くの健保組合が破たんの道をたどる可能性があります。

以上をまとめると、オプジーボの薬剤費は年間約3600万円で、完治するのが2.9%(100人中3人以下)、一部改善が20%(100人中20人)ですが、副作用があった場合に死亡するのが10.3%(100人中10人以上)になります。この抗がん剤は、費用対効果を考えて如何に使用されるべきでしょうか?患者全員に保険適用で使用すれば健康保険組合が破たんして、他の患者の治療に支障が出ます。全て自費にした場合には富裕層のみに限られて、一般庶民は恩恵を受けられなくなります。私見ですが、オプジーボの有効性の有無の判定方法の開発が急務と考えます。効果のある患者は約2割で、残りの8割は全く効果が無い患者です。オプジーボの使用を薬効の期待できる患者に絞ることで、医療費の増加を抑えてより有効活用できると考えられます。また、製薬会社は利益追求で薬品代を高く設定していますが、ノーベル医学賞の北里大学:大村先生が多くの患者のために薬剤を開発したように、“医は仁術”の精神で安く提供していただきたいです。

薬の副作用死

2016年01月20日

1月12日に厚生労働省は、降圧剤(血圧降下剤)として使われている「アジルサルタン」、「アムロジピンベシル酸塩」を含む製剤で、横紋筋融解症などを18人が発症し、重い肝障害である劇症肝炎で2人が死亡したことを発表しました。血圧が少々高くても、直ぐに死亡に至ることはありません。しかし、この方たちは薬を飲んだために人生を終えることになったのです。これは氷山の一角であり、実際には多くの薬による副作用死が存在します。

薬は両刃の剣で、効果の反対側に必ず副作用があります。アメリカでは年間の処方箋が約30億件で、その内の約10万人が副作用で死亡しています。日本では薬の副作用で亡くなった人数は発表されていませんが、処方箋数は約13億件くらいですので、アメリカでの死亡比率から計算すると約4.3万人が副作用で死亡していると推計されます。交通事故の死亡者数は年間で4500名くらいですから、薬の副作用死は約10倍も危険性が高いことになります。 両刃の剣 薬の副作用死は、普段に薬局で購入している風邪薬や抗生物質でさえも危険を含んでいます。この重篤な副作用として知られているのが、スティーブンス・ジョンソン(SJS)症候群です。発症のメカニズムは不明ですが、殆どの原因は抗生物質、抗てんかん薬、非ステロイド性抗炎症薬、風邪薬など千種類以上の医薬品が知られています。初期症状は発熱、咽頭痛などで風邪のような症状ですが、進行すると紅斑や高熱がでます。致死率は約10%です。他には、抗がん剤が挙げられます。表面上は、がんによる死亡ですが、実際には抗がん剤の副作用で命を短くしているケースの方が多いのが現状です。(2014年2月10日、2月20日、3月10日の本ブログをご覧ください。)

本ブログでは、毎回のように薬は最小限度にすべきことを書いています。バランスの良い食事、適度な運動、規則正しい生活を心がけ、薬に頼らない健康維持を心がけましょう。

子宮頸がんワクチン被害者の救済が滞り

2015年04月20日

子宮頸がんワクチンの接種は、2010年から公費助成で始まり、2013年からは定期接種になりました。このワクチン接種に関しては、昨年の620日の本ブログで、「予防効果が低く、副作用の心配あるワクチンは私の娘や孫娘には受けてほしくありません。」と書きました。これまでの接種者は約338万人で、2475件の副作用の報告があります。また、アメリカのワクチン有害事象報告制度によると、副作用被害者は世界で28661人、そのうち死亡者は130人となっています。これは報告例なので、未報告も含めるとこの10倍以上が副作用に苦しんでいるであろうと推測されています。

ワクチンの副作用

副作用は、現代の医学では説明できないさまざまな症状が次々と起こっていますが、全身の痛み、月経異常、体の震え、歩行困難、下痢、記憶障害などがあり、約3割の患者で高次脳機能障害、けいれん、意識レベル低下などの中枢神経症状が認められています。また、副作用は接種直後に起こる場合と、半年から1年後に遅れて起こる場合も多数報告されています。副作用の原因は、現時点では明らかにはなっていませんが、自然感染した場合の抗体価と比較すると、このワクチンの接種では4年後でも2040倍の高い抗体価が測定されているので、ワクチンの効果を長持ちさせるために添加されている免疫増強剤が影響している可能性が考えられています。

ワクチンの接種で健康被害が起きた場合には、責任者である国は誠意をもって治療と補償をしなければなりません。しかしながら、国の救済手続きはストップしたままで、この半年以上に渡って1件も処理されていません。ワクチンを多くの女性に接種させることで製薬会社の売り上げを伸ばし、天下り先を確保するやり方は、お役人の常とう手段でありますが、利用されている一般庶民の声は、今回も届くことは無いのでしょうか?健康被害で人生を壊されてしまった沢山の若い女性たちが、自分の娘や孫であったらと考えて対処していただきたいものです。

昨年の620日の本ブログで書いたように、HPVウイルスに感染した場合でも90%は自己免疫がウイルスをやっつけるので、子宮頸がんを発症することはないのです。運悪く発症しても、定期検診を受けて早期に処置をすれば問題は有りません。危険を冒してワクチンを打つよりも、バランスの良い食事と適度な運動で免疫力を高めるのが一番です。