ジェネリック医薬品の普及率向上のみならず投薬量を削減すべき

2015年07月20日

医療費が年々増加して、国の財政圧迫の一因になっています。国民1人当たりの平均医療費は年間で約30万円、75歳以上の高齢者では約100万円になるので、医療費の合計は約40兆円になります。この内、薬剤費は1/4の約10兆円です。膨らむ一方の医療費抑制の一環として、厚労省は医薬品の新薬からジェネリック薬への変更を奨めています。新薬は、開発に10~15年位の年月と数百億円の研究費がかかるので、そのコストが上乗せされて高価になのですが、ジェネリック薬はこのコストがかからないので、新薬と比較すると約半額です。現時点のジェネリック薬の普及率は、アメリカでは約90%、ヨーロッパでは60~80%程度と高いのですが、日本では約40%なので、平成30年までに60%までに高めることを目標にしています。この切り替えで1.3兆円位の節約が出来る計算です。

医療費削減という観点から、ジェネリック薬の使用頻度の向上は賛成です。しかし、これだけでは大幅な医療費削減にはなりません。根本的な解決には、上記に加えて投薬量を削減すべきではないでしょうか?これまで度々書いてきたように、降圧剤や高脂血症薬などは、不必要な人たちに飲ませることにより、莫大な医療費を浪費しています。人間ドック学会の発表した基準値にすれば、医療費は直ぐに削減できるのです。年齢を考慮すると、血圧は140~150 mmHg 位、総コレステロールも240~260 mg/dl位の適正値の健康高齢者が、病院で脅されて薬を飲まされています。高齢者の血圧を薬剤で110~120位に下げると、ふらついたり、力が入らなかったりして、逆に調子が悪く感じます。コレステロールが血管に付着して詰まらせるというのはウソで、多くの方では投薬治療は必要ありません。医師会や製薬会社が、『医は仁術』の精神になっていただければ、医療費は必然的に減少します。さらなる根本的な医療費削減策は、薬を飲まなくても良いように、国民全員がバランスの良い食事と適度な運動を心がける予防医学を普及させることです。投薬量を減らすことで縮小した経済は、予防医学系の健康産業を育てて補って欲しいと願っています。